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自分に合った働き方は?会社員・副業・フリーランスを比較して考える

自分に合った働き方は?会社員・副業・フリーランスを比較して考える

自分に合った働き方を考えるとき、まず浮かびやすいのが「今の会社に残るか、転職するか」「会社員を続けるか、フリーランスになるか」といった大きな選択肢でしょう。

今は、正社員や契約社員として働く以外にも、アルバイト、業務委託、副業、複業、個人での事業、法人経営など、仕事との関わり方そのものにさまざまな選択肢が増えました。

ただ、選べる形が多いぶん、それぞれ何が違うのか、自分にはどの働き方が合うのか、かえって迷いやすくなっています。

この記事では、会社員・フリーランス・副業や複業の違いを比較しながら、自分に合った働き方を考える基準について解説していきます。

Contents

働き方にはどんな選択肢がある?

では、そもそも働き方にはどんな選択肢があるのでしょうか。

「働く」と聞いてイメージされやすいのは、学校を卒業して企業に入り、正社員として働く形です。

学生時代のアルバイトも、身近な働き方のひとつでしょう。

実際には、職種や業種だけでなく、仕事をどのような形で持つかにも多くの選択肢があります。代表的な例を挙げると、次のような働き方があります。

  • 正社員、契約社員、派遣社員、パート、アルバイトなど、雇用されて働く
  • 業務委託で企業や個人から仕事を受ける
  • 自分の商品やサービスを販売する
  • 個人事業や法人として事業を営む
  • 複数の仕事を組み合わせて働く

さらに、これらは必ず1つだけを選ぶものでもありません。会社員を続けながら業務委託の仕事を受ける、別の会社でも働く、自分の商品やサービスを持つなど、複数の働き方を組み合わせることもできます。

何の仕事をするかだけでなく、「どのような形で仕事を持つか」まで広げて考えると、働き方は「会社員か独立か」という2択よりもずっと幅があるのです。

会社員とフリーランスを比べる4つの視点

前の章で見たように、働き方にはさまざまな形があり、複数を組み合わせることもできます。ここでは、その中でも違いを捉えやすい代表的な働き方として、企業などに雇用されて働く会社員と、雇用契約によらず個人で仕事をするフリーランスを大きく比べてみましょう。

会社員といっても、正社員、契約社員、派遣社員などで働く条件は異なり、フリーランスにも仕事の受け方や事業の形によって違いがあります。そのうえで、収入の安定性、社会保障、仕事を成立させるための実務、自由度という4つの視点から、それぞれの特徴を見ていきます。

1. 収入の安定性

会社員は、雇用契約に基づいて給与を受け取るため、先々の収入を比較的見通しやすい働き方です。月給制なら休日の多い月でも基本給は変わりにくく、時給制なら勤務日数によって収入は動きますが、時給や勤務時間が決まっているため、おおよその金額は予測できます。

雇用されて働く中でも、収入や雇用の安定度は同じではありません。正社員、契約社員、派遣社員では契約期間や給与体系が異なりますが、共通しているのは、自分で顧客を探して仕事を受注しなくても、雇用契約に基づいて給与を受け取れる点です。

フリーランスは、受注件数、単価、継続契約、自分の商品やサービスの売上によって収入が決まります。継続案件が増えれば一定の売上を見込めるようになりますが、契約が終了したり商品が売れなかったりすれば、翌月の収入が大きく下がる可能性もあります。仕事に時間をかけたからといって、その時間に比例して収入が保証されるわけではなく、売上が立たなければ収入がゼロになることもフリーランスの特徴です。

その一方で、フリーランスは単価や仕事量、事業の規模を自分で動かせるため、収入を増やせる幅も大きくなります。つまり、会社員は収入の予測を立てやすく、フリーランスは収入の振れ幅が大きいという違いがあります。

2. 社会保障と休業時の保障

会社員は、一定の条件を満たすと健康保険や厚生年金、雇用保険、労災保険など、雇用されて働く人を対象とした制度を利用できます。健康保険や厚生年金では保険料の一部を会社が負担し、病気やケガで働けなくなったときには、加入状況や条件に応じて傷病手当金などの保障も受けられます。

一方、フリーランスは、国民健康保険や国民年金などに自分で加入し、保険料も自分で納めるのが基本です。仕事を休めばそのまま売上が止まる働き方も多いため、病気やケガで働けない期間の生活費や事業資金を、自分でどこまで備えるかという問題も大きくなります。

両者の違いを大きく整理すると、次のようになります。

  • 会社員:会社と保険料を分担しながら、雇用に伴う社会保険や各種保障を利用しやすい
  • フリーランス:自分で加入・負担する制度が中心となり、働けない期間の収入減にも自分で備える範囲が広い

フリーランスにも公的な保障はあり、2024年11月からは、企業などから業務委託を受けるフリーランスについて、業種や職種を問わず労災保険へ特別加入できる範囲が広がっています。厚生労働省

つまり、会社員とフリーランスでは「社会保障があるかないか」ではなく、会社と分担できる部分がどのくらいあるのか、自分で備える範囲がどこまで広がるのかに違いがあります。

3. 営業・税務・契約などの実務

会社員は、自分の担当業務以外にも、会社の中に仕事を成立させるための仕組みがあります。顧客を獲得する営業、契約書の確認、請求や入金管理、経理、税務、人事や総務などを、それぞれの部署や担当者が分担しているため、自分は担当する仕事に集中しやすい環境です。

一方、フリーランスは、自分の専門分野の仕事だけをしていれば収入になるわけではありません。仕事を取るところから、契約、請求、入金管理、帳簿、税務まで、仕事を成立させるための実務も自分で整える必要があります。

たとえば、フリーランスでは次のような仕事も事業の一部になります。

  • 新しい顧客や案件を探す
  • 条件や報酬を交渉する
  • 契約内容を確認する
  • 請求や入金を管理する
  • 帳簿をつけて税務を行う

もちろん、これらをすべて自分で行う必要はなく、税理士や外部サービスへ任せることもできます。ただその場合も、何を自分で担い、何を外へ任せるのかを決め、必要な費用を負担するのは自分です。

会社員とフリーランスの違いは、専門の仕事そのものだけではなく、その仕事を収入につなげるための環境や仕組みを誰が用意するのかという点にもあります。

4. 仕事・時間・場所の自由度

会社員は、仕事内容、勤務時間、勤務場所、休日などについて、会社のルールや雇用契約の条件に沿って働きます。希望を伝えたり、自分に合う条件の会社を選んだりする余地はありますが、自分だけで決められる範囲には限りがあります。

フリーランスは、受ける仕事、取引する相手、働く時間や場所などを自分で決められる範囲が広がります。その一方で、納期や顧客との打ち合わせ、契約条件、売上とのバランスを見ながら、自分で働き方を調整する必要があります。

会社員とフリーランスでは、自由があるかないかというより、仕事の条件を自分で決められる範囲に違いがあります。

副業・複業にはどんな組み合わせがある?

ここまで、会社員とフリーランスという、違いの分かりやすい2つの働き方を比べてきました。

近年は働き方の選択肢が広がり、実際には、そのどちらか一方にきれいに分かれない働き方も増えています。

ここからは、会社員かフリーランスかという2つの働き方だけで考えず、その間にある代表的な組み合わせを5つ見ていきます。

1. 会社員+別の会社で働く

1つ目は、雇用されて働きながら、別の会社でも雇用される組み合わせです。

たとえば、正社員として働きながら別の会社でアルバイトをする、契約社員として働きながら別の勤務先を持つといった形があります。勤務条件が合えば、複数の会社と雇用契約を結んで働くこともできます。

この働き方では、どちらの仕事も雇用なので、自分で顧客を探して営業したり、仕事ごとに契約や請求をしたりする必要はありません。1つの会社だけに仕事や収入を集中させず、雇用という枠組みの中で複数の仕事を持つ形です。

2. 会社員+業務委託で仕事を受ける

会社員として働きながら、企業や個人から業務委託で仕事を受ける組み合わせです。ライティング、デザイン、コンサルティング、講師、システム開発など、特定の仕事を契約に基づいて引き受け、報酬を受け取ります。

会社から給与を得ながら、業務委託の仕事では案件を探し、報酬や条件を決め、契約や請求を自分で管理します。雇われて働く仕事と、自分で受注する仕事の両方を持つ形なので、フリーランスの働き方を一部取り入れながら働けるのが特徴です。

将来的にフリーランスへ比重を移したい人にとっては、会社員の仕事を残したまま、仕事の受注や契約、請求までを経験できる形でもあります。

3. 会社員+自分の商品やサービスを持つ

会社員を続けながら、自分で商品やサービスを作って販売する組み合わせです。商品販売、講座やサービスの提供、コンテンツ販売、店舗やオンラインショップの運営などが当てはまります。

業務委託では、発注者から依頼された仕事を引き受けるのが基本です。一方、自分の商品やサービスを持つ場合は、何を提供するか、誰に届けるか、価格をいくらにするか、どのように販売するかまで自分で決めます。

会社員として給与を得ながら、それとは別に自分が主体となって運営する事業を持つ形です。

4. 会社員+家業や事業に関わる

会社員として働きながら、家族が経営する会社や店舗など、すでに動いている事業にも関わる組み合わせです。家業を手伝うほか、事業の運営や経営の一部を担う形も含まれます。

関わり方は、限られた曜日や時間だけ手伝う形から、経営や事業運営の一部を継続的に担う形までさまざまです。自分でゼロから起業するのではなく、すでにある事業の一部を担いながら、会社員とは別の仕事にも関わる形です。

5. 複数の仕事を少しずつ持つ

1つを本業、もう1つを副業と明確に分けず、複数の仕事を並行して持つ形です。雇用、業務委託、自分の事業などを組み合わせながら、それぞれに使う時間を配分します。

たとえば、次のような組み合わせが考えられます。

  • 週3日は会社で働き、週2日は業務委託の仕事をする
  • 短時間の会社勤務を続けながら、自分の商品やサービスを販売する
  • 複数の会社で雇用されながら、個人でも仕事を受ける

この形では、何の仕事を持つかだけでなく、どの仕事にどれだけ時間を使い、どこからどの程度の収入を得るかによって、働き方全体が変わります。1つの仕事だけに比重を置く形から、複数の仕事へ分散する形まで、自分の状況に合わせて配分を変えていく働き方です。

自分に合う働き方を考える5つの基準

ここまで見てきたように、働き方にはさまざまな選択肢があり、複数を組み合わせることもできます。その中から自分に合う形を考えるときは、どの働き方が一番いいかではなく、自分の生活条件や仕事で優先したいもの、引き受けられるリスクを分けて考えると整理しやすくなります。

ここからは、働き方を考えるときの5つの基準を見ていきます。

1. どのくらい収入の安定が必要か

まず考えたいのが、毎月の収入にどの程度の安定が必要なのかです。生活費や住居費などの固定費、貯蓄、家族の状況によって、収入が変動しても生活を維持できる範囲は変わります。

毎月ある程度決まった収入が必要なら、雇用による給与の比重を高くする方が生活の見通しを立てやすくなります。一方、収入の変動を受け入れられる余地があれば、業務委託や自分の事業へ比重を広げる選択肢も持ちやすくなります。

収入が安定している働き方が良いか悪いかではなく、自分の生活にどの程度の安定が必要なのかを見る基準です。必要な安定度は、同じ人でも生活環境や家族構成、貯蓄などが変われば変化します。

2. どこまで自由が欲しいか

「もっと自由に働きたい」と感じたときは、何について自由を求めているのかを分けて考えると、必要な変化が見えやすくなります。

たとえば、働き方の自由には次のようなものがあります。

  • 勤務時間を自分で決めたい
  • 働く場所を選びたい
  • 仕事内容を自分で選びたい
  • 一緒に働く相手や取引先を選びたい

勤務時間や場所だけを変えたいのであれば、独立しなくても、勤務条件の違う会社への転職や短時間勤務、リモートワークなどで目的を満たせる可能性があります。仕事内容や取引相手、仕事量まで自分で決めたいのであれば、業務委託や自分の事業を持つ方が自由にできる範囲は広がります。

今の会社を離れたいのか、職種を変えたいのか、働く条件だけを変えたいのかを切り分けると、自分が求めている自由の中身が見えやすくなります。転職するか今の会社に残るかで迷っている人は、転職するか迷う…今動くべきかを決める判断軸でも、会社を変える必要があるのかを別の角度から整理できます。

3. 何を自分で担い何を任せたいか

働き方を考えるときは、仕事そのものだけでなく、その仕事を成立させるためにどこまで自分で関わりたいのかも基準になります。

会社員であれば、営業、経理、契約、労務、集客などを組織の仕組みに任せながら、自分の担当業務に集中できます。自分で事業を持つ場合は、専門の仕事だけでなく、仕事を取る、売る、お金を管理するといった部分まで、自分の責任で整える範囲が広がります。

すべてを自分で行う必要はなく、税理士などの専門家や外部サービスへ任せる方法もあります。その場合も、何を自分で行い、何を外部へ任せ、そこにどの程度の費用をかけるのかは自分で決めます。

自分は担当する仕事そのものに集中したいのか、仕事を作り、売り、運営するところまで関わりたいのか。その違いによって、合いやすい働き方も変わります。

4. 仕事を1つに絞りたいか

1つの会社や仕事に集中すると、その分野へ時間と経験を集めやすく、予定や収入の管理も比較的シンプルになります。

一方、複数の仕事を持てば、異なる役割や環境を経験しながら、収入源も複数に分けられます。その分、それぞれの勤務時間や納期、責任を並行して管理する必要があります。

1つの仕事を深く掘る方が力を出しやすい人もいれば、複数の仕事や環境を切り替えながら働く方が合う人もいます。収入面だけでなく、自分がどのような状態で仕事に集中しやすいのかも、働き方を考える基準になります。

5. どこまでリスクを取れるか

働き方を変えるときには、収入だけでなく、さまざまな変化を引き受けることになります。

たとえば、次のようなものがあります。

  • 毎月の収入が変動する
  • 仕事や契約が終了して収入源が減る
  • 社会保険など利用する制度が変わる
  • 新しい仕事を覚えるために時間が必要になる
  • 事業を始めるための費用がかかる

どこまで引き受けられるかは、性格だけで決まるものではありません。生活費や貯蓄、家族の状況、今後予定している支出などによって、現実的に取れるリスクは変わります。

雇用による収入を残しながら副業や業務委託を始め、収入や仕事量が増えた段階で少しずつ比重を変える形なら、一度に引き受けるリスクを小さくできます。「会社員向きか、フリーランス向きか」と固定して考えるのではなく、その時点でどこまでリスクを引き受けられるのかによって、現実的な働き方も変わります。

働き方を組み替えるときの進め方

自分に合う働き方の条件が見えてきたら、次は今の働き方の何を残し、どこを変えるかを考えます。

働き方は、今の仕事をすべて手放して一気に変えるだけではなく、残したい部分を残しながら少しずつ組み替える方法もあります。

ここからは、4つの流れに分けて見ていきます。

1. 今の働き方で残したいものを確認する

最初に確認したいのは、今の働き方の中で、これからも残したいものです。

たとえば、次のようなものがあります。

  • 毎月の給与や収入の安定
  • 社会保障や福利厚生
  • 休日や働く時間
  • 職場の人間関係
  • これまで積み重ねてきた経験
  • 会社の信用や設備、顧客基盤

仕事への不満が強いと、変えたい部分に意識が向きやすくなります。一方で、今の環境を離れると失うものも整理すると、「全部を変えたいのか、一部だけを変えたいのか」が見えやすくなります。

40代で今の仕事そのものを続けるか迷っている人は、40代で仕事を辞めたいと感じたときの考え方と選択肢でも、辞めたい理由と残したい条件を整理できます。

2. 変えたい部分を切り分ける

次に、今の働き方のどこを変えたいのかを具体的にします。

仕事内容、勤務時間、働く場所、人間関係、組織との関わり方、収入の作り方など、違和感のある部分を分けて考えると、どこまで働き方を変える必要があるのかが見えてきます。

仕事内容には満足していて勤務時間だけが負担なら、短時間勤務や勤務先の変更で解決できる余地があります。一方、受ける仕事や価格、仕事をする相手まで自分で決めたいのであれば、勤務条件だけではなく、雇用から業務委託や自分の事業へ仕事の持ち方を広げる必要があります。

何を変えたいのかが具体的になるほど、今の働き方から残せる部分も判断しやすくなります。

3. 小さく試して相性を見る

新しい働き方は、実際に試すことで、自分に合う部分と合わない部分が見えてきます。

業務委託に興味があるなら会社員を続けながら小さな案件を受け、自分の商品やサービスを持ちたいなら、扱う商品やサービスを絞って始めるなど、現在の収入や生活を残したまま試す方法があります。

実際に動いてみると、仕事内容だけでなく、営業、予定管理、複数の仕事の切り替え、自分で判断する範囲まで含めて、自分との相性を確かめられます。自由に決められる範囲が広い方が働きやすいのか、時間や役割が決まっている方が集中しやすいのかも、経験すると見え方が変わります。

自分に向いている仕事そのものがまだ分からない人は、自分に向いている仕事がわからないときの考え方で、仕事内容や環境との相性を分けて整理できます。

4. 少しずつ比重を変える

試した働き方に手応えが出てきたら、それぞれの仕事に使う時間や、収入の比重を調整していきます。

たとえば、次のような動かし方があります。

  • 会社員を軸にしながら副業を増やす
  • 勤務日数を減らして業務委託の仕事を増やす
  • 自分の事業を中心にしながら雇用の仕事も持つ

会社員からフリーランスへ一方向に移るだけではなく、雇用の比重を増やす、事業を小さくする、複数の仕事を並行して持つなど、状況に応じて配分は変えられます。

生活、家族、体力、興味、収入の状況が変われば、自分に合う組み合わせも変わります。同じ仕事を持っていても、それぞれにどれだけ時間と収入を配分するかによって、働き方全体は変わります。

自分に合った働き方をデザインしよう

この記事では、会社員とフリーランスの違い、副業や複業の組み合わせ、自分に合う働き方を考える基準と組み替え方について解説してきました。

会社員は収入を見通しやすく、社会保障や会社の仕組みを利用しやすい一方で、仕事内容や時間、場所などを自分で決められる範囲には限りがあります。フリーランスは自分で決められる範囲が広がる分、収入の変動や営業、契約、税務など、自分で管理する範囲も広がります。その中間には、会社員を続けながら別の仕事を持つ、副業や複業として複数の仕事を組み合わせる形も入ります。

自分に合った働き方は、どの肩書きを選ぶかだけで決まるものではありません。どのくらいの安定が必要か、どこまで自由が欲しいか、何を自分で担い何を任せたいか、仕事をいくつ持ちたいか、今どこまでリスクを取れるかによって、自分に合う形は変わります。

仕事や生活の状況が変われば、その組み合わせや比重も変わります。その時々で残したいものと変えたいものを見ながら、働き方を組み替えていく視点も、自分に合う働き方を考える一つの軸です。

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この記事を書いた人

参加者と対話する江藤 有紀
江藤 有紀

2013年より、女性のライフキャリアやコミュニケーションを中心に個人コンサル・講座運営を行い、約3,000名の支援に携わる。現在は「自己対話の学校」を主宰し、自己対話を体系的に学ぶプログラムの企画・運営を行っている。

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